かつての電話機は送話器（そうわき）が電話機本体に直付けされており、本体とコードで結ばれた受話器のみを手に持って耳に当て、本体の送話器に向かって声を出していた。1930年代から送話器と受話器が一体化した形になった送受話器（そうじゅわき）が主流になり、片手で、しかも本体に正対しなくとも通話できるようになった。しかし現在でも日常会話では送受話器を「受話器」ということがある（例：「ベルが鳴ったら受話器を取って話す」など）。送受話器はハンドセットと呼ばれることもある。 電話交換機からの給電のみで動作する基本的な機能として次があげられる。 通信先の電話番号を入力し、電話交換機に伝える。 電話交換機からの呼び出しを検知し、呼び出し音などで伝える。 送話器で音声を電気信号化し増幅して電話交換機へ送り出し、電話交換機から伝えられた信号を受話器で音声に戻す。 終話を電話交換機に伝える。 携帯アフィリエイト、モバイルアフィリエイト [編集] 標準電話機 コンパクトタイプの標準電話機の一例。本体は送受話器と一体になっている。写真下部の置き台はコードと電気的につながっていない生産統計において標準電話機とは、基本的な機能のみを装備したものである。メーカーによってはベーシックテレホンということもあるが、送受話器と数字ボタンのみが装備された物もある。これらにはシンプル電話等の呼び方もある。 基本的な機能 大森マンション、大田区マンション オンフックダイヤル スピーカー受話 リダイヤル 短縮ダイヤル・ワンタッチダイヤル セミナー 呼び出し音の音量変更 受話音量調整 通話保留機能・保留メロディ 状態表示灯点滅による呼び出し・状態表示 パルス（ダイヤル回線）/トーン（プッシュ回線）の切り替え（トーンへの一時的な切り替えも含む） 発着信電話番号表示（ナンバーディスプレイ） 標準電話機にはコンパクトなタイプのものもあり、送受話器と本体が一体となっていることもある。 リフォームマンション [編集] 多機能電話機 生産統計において多機能電話機とは、標準電話機よりも多機能なものを指す。 機能の例 ワンタッチ・自動ダイヤル 電話帳機能 通話電話番号・時間記録機能 転送機能 高速バス ハンズフリー・マイクロフォン接続 留守番電話 内線電話・インターホン接続 コードレス電話 防犯・防災用センサ接続、非常・異常通報機能 簡易課金機能 以下の機能は、別の品目となっている。 ファクシミリ（複合機） テレビ電話 データ復旧 [編集] 装飾電話機 装飾電話機・ファッション電話機とは、機能よりも装飾性を重視した電話機である。電話敷設の初期から付加使用料を支払うことで利用できた。 端末設備自由化以降は、ダイヤルボタンが受話器側にあるものなど、デザインも多彩となった。 渋谷　賃貸 [編集] 福祉電話機 福祉電話機（NTTでは「シルバーホン」と呼称）とは、耳が聞こえにくい・手が不自由などの場合でも支障なく使用できるように工夫された電話機である。 着信音の周波数・音量変更（より低い音など聞き取り易いものへ） 光点滅による着信通知 受話音量調節 骨伝導受話器 クレジットカード　現金化、ショッピング枠現金化 呼気スイッチ 頻繁にかける相手へのワンタッチダイヤルボタン（3か所まで） “ナースコール”形のボタンを用いたワンタッチ非常通報 [編集] ダイヤル自動化以前の電話機 SSL [編集] ガワーベル電話機 電話機に取り付けられたダニエル電池より直流電力を送り、電話交換手を呼び出すのもの。 ガワーが発明した炭素棒送話器とベルが発明した永久磁石受話器とを組み合わせていた。 [編集] 磁石式電話機 電話機に取り付けられた磁石式発電機を回すことにより、交換機の表示機を動作させ（表示機の蓋を落とす）、交換手を呼び出すのもの。交換機に繋がず、直接相手方電話機と繋ぐと、発電機は相手方電話機のベルを鳴らす役割を果たす。 送話用の電池を内蔵するタイプは定期的な電池の交換が必要であるが，商用電源等の得られる場所では別途直流電源を使用することもできる。 乾電池もしくは外部直流電源とツイストペアケーブルのみで通話できる為、専用線・私設線で業務用に用いるため現在でも製造が続けられている（ただし，内部回路は電子化されている）。軍隊の野戦電話もこの一。 [編集] 共電式電話機 電話機の受話器を外す事で、交換機のランプを点灯させ電話交換手を呼び出すもの。通話終了も受話器を下ろす事で自動的に交換手に通知される。 電話機側に電池や発電機が無く、保守が簡略化された。しかし、48Vの電圧を回線に常時印加する為、電線の絶縁材料が悪かった時代には、障害が多いものであった。 現在では着信専用電話機として、あるいは旅館等で構内電話交換機を持つ場合に用いられている場合もある。 [編集] 黒電話機 黒電話を参照。 [編集] 日本における端末設備自由化の歴史 1953年8月 - 専用線・構内交換機・船舶に設置するものなどの端末設備を利用者が設置することができるようになった。 1957年5月 - 日本電信電話公社からレンタルされた1台目の電話機の他に、切り替え式の付属電話として加入者が別の電話機を公衆回線に設置することができるようになった。 1972年11月 - データ通信等の非通話端末設備は自営による設置が原則となった。 1985年4月 - 技術基準等に適合していれば端末設備が自由に接続できるようになり（現実には電気通信端末機器審査協会等で適合認定を受けるか、それに相当する届出を行った機器のみが使用可能）、留守番電話・コードレス電話・ファクシミリなどの普及が促進された。 [編集] 電話機開発メーカ（国内） ※コードレス電話については当該記事を参照。 NTT、パイオニア、シャープ、三洋電機コンシューマエレクトロニクス、松下電器産業 [編集] 関連項目 ウィキメディア・コモンズには、電話機 に関連するマルチメディアがあります。電気通信設備工事担任者 : 端末設備接続のための資格。 電話回線 : 電話機接続インターフェースなど。 公衆電話 : 公衆電話に使用される電話機など。 固定電話 : 加入電話の契約種別など。 公衆電話（こうしゅうでんわ）とは、不特定多数が利用できる公共の電話機である。 公衆電話ボックス(2007年7月、日本)目次 [非表示] 1 概要 2 歴史 3 運営 4 設置 5 端末 6 サービス 7 関連項目 [編集] 概要 主に街頭、商店・コンビニエンスストア等の店頭や店舗内、鉄道駅・空港の旅客ターミナル・バスターミナルなどの交通拠点や、公共施設・ホテル・百貨店など不特定多数の人が出入りする公共施設内や列車、船舶、航空機等の交通車両内に設置され、誰でも利用の都度料金を支払えば使用可能な電話機や電気通信設備のことである。 [編集] 歴史 電話事業が始まった当初は電話機自体が非常に高価で、一般民衆の手の届くものではなかった。そのため電話を必要としている人が使えるための電話機の設置が行われるようになり、これが公衆電話の起源だとされている。 19世紀に欧州で設置され、その後北米、アジアでも設置された。20世紀半ば過ぎには世界中のほとんどの国に設置されたが、21世紀に入ると携帯電話の普及の影響を受け減少傾向にある。 [編集] 運営 公衆電話の設置者、また運営者は国によって異なるが、多くの国では電話事業は国営であるため、設置、運営共に国が行っている場合が多い。また電話事業が民間主導で行われている国では公衆電話は民間企業によって設置、運営されている。国営の公衆電話は収益を直接気にしないため、財力がある国では公衆電話は非常に多く設置されている。しかし財力がない国や、民間企業が運営している公衆電話は収益に敏感であるため、人が多く利用し、収益が見込まれる場所にのみ設置される場合が多い。そして収益が見込めなくなると、公衆電話を廃止する傾向にある。 [編集] 設置 公衆電話の設置箇所は、前述の通り商店・コンビニエンスストア等の店頭や店舗内、駅やホテル、百貨店など不特定多数の人が出入りする公共施設内や列車、船舶、航空機等の交通車両内に設置されるが、一部では個人で引いた一般回線を不特定多数に開放する場合もある。 公衆電話は屋外であれば単に屋根の下に設置されたり、電話ボックスと呼ばれる専用の箱形居住空間内に設置される。屋内では何の変哲もなく壁際に置かれることが多い。 [編集] 端末 公衆電話に用いられる端末は、一般的な電話が用いられることは希で、公衆電話専用として設計された電話機が用いられる。公衆電話向けの電話の最大の特徴としては料金の徴収システムが備え付けられており、現金もしくはテレホンカード等、それに準ずる対価によって料金を投入しないと通話できないようになっている。 一方で多くの国では、緊急通報用の専用システムが備わっており、ここへ電話する場合は硬貨の投入が不要となっている場合がある。また不特定多数が利用するという観点から、ボタンも押しやすいように大きめの大きさになっている。 現在では多くがボタン式であるが、かつての公衆電話と言えばダイヤル式のタイプが主流であった。なお、現在でも古いタイプの公衆電話の多い旧東側諸国や東南アジアなどではプッシュ式よりもダイヤル式のほうが多い。 [編集] サービス 公衆電話は、単に近距離通話のみができる電話専用タイプが主流であるが、国際電話も可能であるもの、インターネット接続が可能であるものなど様々である。多くは硬貨を投入することで一定時間通話が可能なものであるが、磁気カードやICカードを用いて料金の徴収が行われるケースもある。国際通話が可能な公衆電話が多く設置される国は、国土が小さく周辺国との貿易が盛んな国であることが多い。